仮想通貨元年が終わり、仮想通貨の伸びしろを考えてみた

仮想通貨元年と言われた2017年が終わり、いよいよ2018年が幕を開けます。
日本は休場となっており、為替も1月02日から始まります。
株式は2018年1月04日（木曜日）から始まります。

元旦に動いているのは仮想通貨くらいでしょう。



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2015年の驚異的な伸びは、日本郵政上場により増えた新規の株主でしょう。
2016年もここ数年では伸びているほうです。
2017年のデータはまだわからないようですが、前年で4,967万人以上の個人株主がいるようです。


仮想通貨取引をしている投資家は100万人に達したというデータがあるそうなので、比較すると
まだまだ仮想通貨取引は伸びるのではないかと考えています。


ビットコイン取引をしている投資家のほとんどは値上がりによる利益を目的とした投機ともいわれています。しかし、ビットコイン決済ができる店舗は1万店を超えているとされているため、今後のスキーム次第ではさらに値上がり期待もできと思います。

個人投資家は株式市場の何パーセントを保有しているのか？

東証によるデータによれば、「個人・その他」の保有比率は2016年で17.1％とされています。
相変わらず外国人は30％となっており、個人投資家がやられ続けるには十分な比率です。



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東証が開示しているデータになり誰でも見ることができるので、興味がある方は見てみるとよいでしょう。
⇒　日本証券取引所グループ（調査レポート）


事業法人や投資信託のウェイトもかなりあります。
生保や金融機関等のウェイトもこの画像により解ります。個人的には証券会社のウェイトが2％程度しかないの？とややびっくりしています。

仮想通貨は2018年も伸びると思う

個人的な意見ですが、仮想通貨はこれから伸びると考えています。
もしかしたら価値自体が無くなる可能性もありますが、金融フィンテックやブロックチェーンなどの今後を考えると仮想通貨はもうなくならないと感じます。


もしかすると更にレベルの高い金融システムができるかもしれませんが、2018年も活況だと感じます。
ビットコインは先物がいくつか登場しているため、大口取引に乱高下するようになったと感じます。分裂も何度か繰り返し、投機としか言いようがありません。個人が企業にやられる日が近いのかもしれませんが、何だかんだ言いながら拡大をしていくでしょう。


ＩＣＯ（イニシャル・コイン・オファリング）などは詐欺としか言いようがないようなことも多々起きていますが、法整備で今後進んでいくのではないかと感じます。
国税庁も仮想通貨で利益を出した億り人のマークをはじめたようです。
FXが個人向けに始まった時に似ているような気がしますね。





私も億り人になれればと思いますが、税金で半分持って行かれるとなれません。
対処方法や納税してもよいほど利益が出ると嬉しいですね。
参考記事⇒　仮想通貨リップルは好調に推移


ということで、個人投資家は約5,000万人いると考え、その内100万人が仮想通貨取引をしている。
そう考えると伸びしろはまだまだあると思います。
ただ母体の5,000万人には相続などで口座を開設した人や、団塊世代の退職金運用なども考えられるため母体の数値にやや疑問も残ります。


2018年も利益を追い求めて頑張るしかありませんが、おみくじは大吉でした。
皆様にご利益があることを今年も願っております！

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